「長期で海外に行ってみたい」と思ったらまず思い浮かぶのはワーホリではないでしょうか。
ワーホリ（ワーキングホリデー）とは、18〜30歳（青年）を対象にした特別なビザ、または制度のこと。
年齢など一定の条件はありますが、学校に通うことも、働くこともできる、とても自由度の高いビザです。
その人気の高さから知名度は抜群ですが、いざワーホリをしようとすると、よく分からないことも多いのではないでしょうか。
現在世界26ヶ国が対象のワーホリ。
国や地域によって条件や受け入れ人数も違います。
このページでは、ワーホリの利用法、利用できる国、年齢や期間などの各種条件等について解説します。
このページの目次
ワーホリ（ワーキングホリデー）とは
正式には「2国・地域間の協定に基づいて、休暇目的の入国および滞在期間中の旅行・就労を認める制度」です。
原則として、滞在可能期間は1年間、各相手国ごとに一生に一度しか利用できません。
ただし国によって1年以上の滞在を認めているところ、「セカンドワーホリ」等、ワーホリを使ってしまった人を対象とした制度がある国もあります。
（※各国ごとの条件については別記事でご説明します。）
ワーホリの魅力
ワーホリがここまで人気な理由は、現地で働けることとその自由度の高さでしょう。
条件さえ満たせばだれでも申請でき、学校に行く必要もないので必ずしも学費を払う必要がなく、申請のハードルも低めです。
現地で働ける「就労許可」
どこの国でも、外国人が就労する権利を得るのは実は難しいです。
国籍や永住権がない留学生が「長期で」「長時間（フルタイムなど）」働ける手段は限られています。
1つの手段としては、雇用主を見つけ就労ビザを出してもらうことです。
ただこの「就労ビザ」、誰にでも出してくれるわけではありません。
組織の大きさなどにより年間で申請できる人数が決まっていたりします。
どこの国でも「外国人に職を奪われる」とならないよう、自国民に優先して職を提供したいですよね。
企業は移民局に「なぜわざわざ外国人を雇うのか」を説明しなければなりません。
さらに申請に関わる費用や書類、煩雑な手続きの負担が発生します。
お金と労力をかけてでも「雇いたい人材」である必要があるんだね
大工や美容師など「手に職を持っている」場合難易度は下がりますが、専門スキルがない場合も多いですよね。
そこで活躍するのが「ワーキングホリデービザ」です！
ワーホリビザを持っている人は期間中「誰でも」その国で働くことが認められているんです！
年単位の長期滞在にはお金がかかります。
その点ワーホリなら収入が見込めるので、滞在中の資金に余裕が出来ます。
準備資金が少ない方にもおススメです。
また、職場の仲間と仲良くなったり、働く中で実践的な英語力がついたりと、お金の面以外にも大きなメリットがあります。
「海外で働いた経験」はきっと自信になるはずです。
収入を得る前に必要な費用についてはこちらのページで解説しています。
海外で「学ぶ」「働く」「遊ぶ」「暮らす」組み合わせは自分次第
留学の目的は人それぞれ。
- 語学の勉強がしたい
- 仕事に役立つスキルが欲しい
- 長期で暮らしてみたい
- 異文化交流がしたい
- その国や周辺国をあちこち旅したい
どの目的にも使える「自由度の高さ」がもう1つの魅力です。
滞在期間中、学校に通いながらアルバイトで働く、各地を転々としながら気に入った場所で仕事を見つけるなんてことも可能です。
フルタイムでがっくり稼ぐこともできますし、お金に余裕があれば働かなくても構いません。
自分のチャレンジしたいことに合わせ、自由に滞在プランを組むことが出来ますし、現地でしたい事が変わった場合もフレキシブルに対応できるのが魅力です。
ワーホリの魅力まとめ
- 仕事をしてお給料がもらえる
- 観光だけではない「現地で暮らす」体験が出来る
- 目的に合わせプランは自由
挑戦したいことが見つからず、ぞもそも行く意味あるの？と考えてしまう方はぜひこちらの記事をお読みください。
「特別な理由や目的」や「ゴール」がなくても大丈夫。
「自分なりの動機」はみんな持っているものです。
ワーホリのデメリット・注意点
魅力たっぷりのワーホリですが、注意していただきたいこともあります。
どこの国でも行けるわけではない
2022年1月現在、日本が協定を実施している国は世界26ヶ国です。
人気の英語圏はカナダ・オーストラリア・ニュージーランド・イギリス・アイルランドの5か国のみ。
アメリカは含まれていません。
旅行先として人気のアジアも、韓国・台湾・香港の3か国が対象です。
対象国一覧はこちらをご覧ください。
| ワーホリが出来る国一覧 | |||
|---|---|---|---|
| カナダ | オーストラリア | ニュージーランド | イギリス |
| アイルランド | 韓国 | 台湾 | 香港 |
| オランダ | ドイツ | スペイン | デンマーク |
| ノルウェー | フランス | スウェーデン | ポルトガル |
| ポーランド | チェコ | スロバキア | オーストリア |
| ハンガリー | アルゼンチン | チリ | リトアニア |
| エストニア | アイスランド | ||
協定国は今後増えていく予定ですが、自分の行きたい国が必ずしもワーホリ制度を実施しているとは限らないので注意してください。
ただし、周辺国にワーホリ制度がある場合、その国に滞在し、旅行で各国を訪れることは可能です。
詳しいビザの規定は国・地域によって違うので、しっかり確認しましょう。
それぞれの国のビザ発給数や特徴について知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
一生に1回しか使えない
基本的にワーホリが使えるのは国・地域ごとに1回のみ。
計画的に使う必要があります。
またワーホリビザの期限は、その国に入国し、ビザ原本が発行されてから1年間です。
その間に一時帰国をしたとしても、ビザの期限が伸びることはありません。
旅行と同じ扱いですね。
今回コロナの影響で、ワーホリ期間中に帰国の決断をした人もいると思いますが、そのような場合も基本的には同じです。
また、次年度にその国で再度応募することもできませんので、特にその地域で就労経験を得ることを重視している方は、期間を無駄にしないように注意しましょう。
年齢等の条件がある
「ワーホリは30歳まで」とよく聞きますが、正確には「31歳になる誕生日の前日まで申請可能」です。
年齢条件について詳しくはこちら。
とはいえビザ承認手続きには通常時間がかかります。
また、抽選に漏れる、定員に達する、応募が締め切られるなど。
本人の事情以外にもビザ申請が却下される要素はいろいろあります。
万が一申請却下された場合や、手続きに不備があった場合、手続きが複雑になります。
ぎりぎりに申請して「却下されたからほかの国に行こう」と思っても、その時には31歳になっていてどこにも応募できなかった…
とならないよう余裕をもってビザ申請することをお勧めします。
なお、ビザが承認されてから入国（ビザ発行）までの期間は国・地域ごとに違います。
指定されている入国期限にも注意しましょう。
ワーホリのデメリットまとめ
- ワーホリ制度がある国は限られている
- 一生に1回しか使えない
- 年齢等そもそも条件に該当しない場合は使えない
まとめ
「ワーホリ」について基本事項をお伝えしました。
自由度が高く、滞在中に働くこともできるワーホリ。
資金面でのメリット以外にも、貴重な経験を得られるはずです。
一方で条件を満たさない場合は申請できないなど、デメリットもあります。
その場合は学生ビザなど他のビザを活用する方法もあります。
一人ひとりの事情や目的に合わせ、ワーホリの使い方は変わってきます。
ワーホリのメリットを最大限活用するため、いつワーホリを使うかも考えた方がいいかもしれません。
（ほかのビザで入国し、英語力を伸ばした後ワーホリに切り替えた方がいい事例もあります）
弊社ではカウンセリングでその方に最適なプランを見つけることを重視しています。
「ワーホリがしたい」「海外に行きたい」と思ったらご相談ください。
一緒にベストなプランを見つけ、満足できる留学にしましょう。
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執筆者
新卒で金融機関に就職、ウェブ担当者として、ホームページのリニューアル・運営を一任される。以来10年以上、SEO・ウェブマーケティングはもちろん、デザイン・コミュニケーションなど、多岐にわたる分野で活躍。留学を機に、現在はカナダ在住4年目、ウェブサイトの改善・運営・SNS運用など、様々なプロジェクトに携わっています。
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